戦争史大観
2004
中央公論新社
石原 莞爾
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石原は本書において戦争史の研究を通じて将来の戦争を考察している。
本書の構成は第1篇戦争史大観、第2篇戦争史大観の序説、第3篇戦争史大観の説明から成り立っている。石原は戦争が人類の文化発展と同調していると考えてその経過を戦争史の考察から明らかにしようとする。そこで分析枠組みとして決戦戦争と持久戦争の二つの戦争類型を使用している。
決戦戦争とは武力を第一に使用する戦争であり、外交や財政は二次的な要素に過ぎない。したがって戦略は政略に対して優越している。
反対に政略が戦略に優越する戦争の形態は持久戦争であり、この戦争においては武力行使は小規模なものとなる。この戦争の方式はデルブリュックの殲滅戦略と消耗戦略の分類を言い換えたものであり、このような用語法は満州事変の後に石原が確定した。
この決戦戦争と持久戦争の分析的枠組みを適用して戦争史を概観すれば、これはルネサンスにおける戦争は持久戦争、フランス革命における戦争は決戦戦争、そして第一次世界大戦と第二次世界大戦の戦争は持久戦争の傾向があると認めることができる。したがってこの戦争形態の交換を踏まえれば人類が最後に迎える最終戦争は決戦戦争であると考えられる。しかもその決戦戦争は極めて大規模な戦争となり、全国民が直接的に戦争に参加することになる。
このような戦争に備えるために石原は日本の国防に対して天皇を中心とした日本と中国、満州による共同防衛を提言している。
石原 莞爾
1889‐1949。山形県生まれ。陸軍大学卒業。陸大教官などを経て関東軍参謀。欧州戦史研究と日蓮信仰から、日本を世界の盟主にとの使命感を得、世界最終戦争論を樹立。その第一段階として、満州事変を主導した。参謀本部作戦課長時代、満州国と一体となった総力戦体制ができていないと日中戦争不拡大を主張。東条英機と衝突し、第16師団長を罷免され予備役となる。その後東亜連盟を指導。敗戦後は全面的武力放棄を唱え、故郷で開拓生活を送った(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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